総合歯科治療　三友歯科医院

●新しい義歯用のインプラントについて

下の入れ歯が合わないで困っている・もっと硬いものが食べたい

　新しい義歯用（下あご）のインプラントについて

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下顎の義歯は、左右の骨の吸収により動きやすくなります。

奥に歯の代わりになるインプラントがあることにより義歯が安定します。

もちろん患者さんの希望や年代によって種類を選ぶこともあります。

このようなお悩みにお答えすることが可能になります

　・インプラントの欠点だった値段が高い
　・手術が大変そう
　・治療時間が長くかかるのが嫌だ

このような悩みを解決できるインプラントの使用法ができました

＊条件は下顎の治療にだけ適用になります
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・径が、従来の60％にまで細くなります（2.2ｍｍ）
・骨が細くても対応可能です
・従来より費用が約50％OFF
・手術の大きな手間、骨を削るなどが少なくなりました。
・極めて短時間で完了します
・最新のガイドシステム（ＣＡＤ）の利用で正確且つ迅速に
・義歯専門化されています

治療例１

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70歳代の患者さん

左下に義歯用のインプラントを使用。
左のほうが骨が吸収していて義歯が安定しなかった


↓

一番奥に、1本のインプラント。
これにより、下に沈まなくなる。
強く噛むことが出来ます。
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義歯側：インプラントに合う、アタッチメントを付けて使用

＊写真は裏側より撮影

●メリット

・以前使用していた義歯につけるだけです。
・１ヶ月ほど使用できない期間がある。
　（骨とインプラントの結合に約１ヶ月ほどかかります）
・費用も半分で済みます。
・手術も1回で15分程度です。

治療例２

５０代の患者さん

１０年間使用していた。向って左端。バネをかけている歯がだめになった
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・２本のインプラントを埋設

・義歯側：インプラントに合う、アタッチメントを付けて使用

＊写真は裏側より撮影
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毎年数回の欧米研鑽で磨いた技術でお応えいたします。

ホワイトニング・インプラント・矯正・義歯・まずはご相談下さい

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ご予約、お問合せはこちらへ

0120-62-0118

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治療費／医療費控除
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＊各種ローンの取り扱いもしております
＊保健治療に関してのクレジットのご利用はご遠慮願います
●医療控除について

インプラントやかぶせ物などの歯科治療は、医療費控除の対象となっています。
その年におこなわれた医療費に対して年２００万円までなら、翌年申告することで医療費の一部が還付される制度のことです。

　例）インプラント治療費１００万円の場合
　　　注：家族構成やその他の要因で異なります

　　所　得　　　減税額（お金が戻る額）
　　500万円 　約18万円
　　700万円 　約27万円
　　1,000万円 　約30万円
　　1,500万円 　約39万円


●医療費控除とは？

自分自身や生計を一にする家族のために一年間支払った医療費の総額に応じて還付申告すると所得税が還付されるものです。

 
●対象となる医療費

病気を治療するために実際に支払ったすべての費用です。たとえば風邪薬の購入代金、マッサージ代金、通院費（交通費）などすべてを1年間分加算して申告できます。
歯科においては、例えば、金をつかった義歯の挿入、矯正に関しても不正咬合の歯列矯正のように身体の構造や機能の欠陥を是正する目的で行われるもの、インプラントも対象となります。
対象期間はその年の1月1日から12月31日までに支払った医療費です。

●家族も医療費控除の対象となります
本人の医療費のほか同一家計で配偶者や親族の医療費も対象となります。妻に所得があり扶養家族からはずれていても、妻の医療費を夫の医療費と合算できます。


●交通費も控除の対象になります
歯科クリニックまでの交通費も控除の対象となります。
日時・歯科クリニック名・交通費・理由を領収書の裏面に記載しておいてください。
※（注）車で通った場合のガソリン代・駐車場代は控除の対象となりません。


●ローンでの支払いも控除の対象になります
※（注）金利、手数料等は医療費控除の対象になりません。


●申告方法

1) 地域の税務署や申告会場へ直接提出する　 各税務所の所在地
2 )郵便
3) インターネット　オンライン申請の「e-tax」

上記３つの方法があります。

＊直接税務署の申告窓口で相談しながら記入することができます。
初めての申告でも確実に行なうことができて安心です。市区町村によっては、相談会場を設けてくれるところもあります。各税務所にお問い合わせください。


●申告の期間

1年間(1月1日から12月31日)に医療費として支払った金額が、10万円以上200万円までが対象となります。（年収によっては10万円以下でも可）申告の期間：過去5年間さかのぼって有効です。

 
●医療費控除対象金額

医療費総額から補填保険金を引き、そこから「10万円」か「所得の５％」のいずれか少ない金額をさらに差し引いたものが控除対象の金額となります。
（年収200万円以上なら「10万円」、年収200万未満なら「所得の５％」とお考えください）
 

＊詳しくは国税庁（医療控除の概要）のページ
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